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新教育の森:実験、観察に工夫 体感すれば面白い 理科充実のため…知恵絞る先生たち
 充実を求める声が多い理科教育。今月1日の「新教育の森」でも、ノーベル賞受賞者の指摘を基に教科書と入試の両面から改善策を探ったが、現場の理科の先生たちもただ黙って手をこまねいているわけではない。

 ◆教員グループで勉強会

 どうすれば「面白い」「役立つ」と感じさせる授業ができるか。実験や授業の方法について勉強会を開いている教員のグループも少なくない。

 中でも、1954年設立の「科学教育研究協議会(科教協)」は全国最大規模で、毎年開かれる全国大会には小中高、大学の教員ら約1000人が参加する。11月、メンバーの一人で「おもしろ理科こばなし」(星の環会)などの編著がある茨城県小美玉市立玉里東小の宮内主斗(きみと)教諭(45)の5年生の授業をのぞかせてもらった。

 テーマは「てこのはたらき」。児童はそれまでの授業で、力点や支点、作用点といった用語や、棒が水平につりあう場合の重りと支点からの位置の関係についての基礎知識は学んでいる。

 冒頭、宮内教諭はくぎ抜きを児童に見せた。「10キロの力を加えると、くぎ抜きの先では何キロの力になるか」。授業の課題だ。「えーっ」。それまでは真っすぐな棒だけで学んでおり、子どもたちは折れ曲がったくぎ抜きに戸惑いを見せた。

 ◆くぎ抜き試し「すげえ」

 先生は水が入った重さ約10キロのバケツを男児に持たせ、「10キロ」を実感させた上で、全員にノートに意見を書くよう指示。数分後、「迷っている人?」と尋ねると全員が手を挙げた。「どこが支点か分からない」という児童も。そんな中、女児が正解を導き出した。「80キロ。くぎ抜きを真っすぐな棒と仮定しました」。しかし、「大きすぎるから80グラムかも。でも80グラムだと軽すぎるような……」と自信ない様子だ。

 ある男児も「どうやって確かめればいいか分からない」と首をかしげた。「実は先生の体重は80キロです。持ち上げてみて」。クラス一の力持ちという男児が指名されたが、持ち上がらない。「80キロ」は出せない。

 先生は隣の図工室から縦1・5メートル、横30センチの大きな板を持ってきた。十数本のくぎが刺さっている。全員にペンチで引っ張らせてみる。びくともしない。くぎ抜きの登場。すーっと抜けるくぎに「80キロ」を体感した子どもたちは「すげえ」を連発した。

 先生は再び、図工室に消えた。戻ってきた先生が手にしていたのは銀色の鉄パイプ。直径5センチ、長さ90センチで、「これをくぎ抜き(の柄)に差し込んで10キロの力で引いたらどれぐらいの力が出るかな?」。支点からの距離は約4倍になる。今度は指先で押す程度でくぎが抜けた。計算して出てきた答えは「300キロ」。「すごいなー」と歓声が上がり、授業は終わった。

 ◆疑問抱く感覚を大切に

 宮内教諭は「ある子が『80キロは大きすぎるのでは』と疑問を抱いていたが、あの感覚が大切。答えが合ったということだけでなく、理屈と体感がぴったり合って『あーなるほど』と感じられることを目指しています」と話す。鉄パイプを使う手法は、2年前に科教協の勉強会で、ある理科教員が紹介した事例を取り入れたものだった。

 ◇足りない準備、時間少ない予算−−材料はホームセンター、100円ショップで自費購入

 11年度完全実施となる小学校の新学習指導要領では、改善事項の一つとして「理科の充実」が挙げられている。授業を年間20〜10コマ増やし、観察や実験を充実させ、日常生活と関連づけて教えることが求められている。宮内教諭のような授業が期待されているが、簡単ではない。

 今年8月に全国の公立小の理科教師を対象に科学技術振興機構(JST)などが実施した調査によると、実験や観察を行う上で障害になるものとして最も回答が多かったのが「準備や片付けの時間が不足」(約7割)。教員は報告書作成など事務作業の増加や保護者対応などで慢性的に時間不足に陥っている。

 次に多かったのが「備品不足」(約5割)。実験、観察用の教材費を自己負担したことがある先生は43%に上る。中学の理科教員の調査では、その割合が75%に達する。

 宮内教諭が授業で使った鉄パイプはホームセンターで1本約500円で自腹で購入した。後で校費で賄ってもらうことになったが、学校の予算は年度当初に決まっており、「自腹で買ったものは領収書を持って行っても経費として認めてもらえないケースがほとんど」(複数の教員)という。

 毎月有志の教員らで実験方法などを研究しているNPO「ガリレオ工房」理事長を務める滝川洋二・東大特任教授も「みんな100円ショップなどで自腹を切って材料をかき集め、知恵を絞って工夫しながらやっている」と話す。

 学校の理科の予算はどれぐらいなのか。JSTの調査では、小学校1校あたり約15万円(実験用スタンドのような備品と、ビーカーなどの消耗品の合計)だったが、備品費0円の学校も3割あった。

 文部科学省は来年度予算案の概算要求で25億円の理科教育設備整備費を要求し、財務省原案では20億円が計上された。だが、これだけでは十分ではない。高校で27年間教えた経験を持つ滝川教授は「実験を増やせと言っても、時間的余裕や予算がなければ、現場の先生には厳しい」と指摘する。

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